2025年正月のお年玉企画🎍人気連載「フュージョンエネルギーに備えよ」を試し読み
2025年、あけましておめでとうございます🌞本年も核融合の先生をよろしくお願い致します！
昨年は電気新聞殿からの「フュージョンエネルギーに備えよ」連載寄稿依頼を受けたことから始まり、大阪での企業展示イベント「核融合発電ワールド」への出展依頼を受けたりと、様々な方面からご注目を頂いた年になりました。
特にそのイベントでは、日ごろ核融合の先生をご覧頂いているファンの方が直接会いに来てくださったこともあり、様々な人の役に立っていることを実感しました。
この記事では日ごろのご愛顧と、今後も引き続き当サイトを見に来て頂きたいという想い、そして電気新聞での人気連載「フュージョンエネルギーに備えよ」がどんな内容かを知って頂きたいということで、2025年のお年玉企画として、その人気回である第2話を無料配信したいと思います！
「フュージョンエネルギーに備えよ」はどんな連載？
2024年7月に第1回を掲載以来、電気新聞に隔週で掲載され、2025年2月まで続くこの連載は、
「フュージョンエネルギー（核融合発電）をゼロからでも分かりやすく」がコンセプト。
核融合を知らない方でも、今まさに世界で起きている新しい時代のうねりを感じ取ることができるように。
- 物理・産業・歴史・政策・今起きていることなどを1つ1つ丁寧に解説し、読者の知識レベルを底上げします
- 特にこれから核融合のビジネスに参画したい方々に最適！この連載1本=1日10分×2週間で知識の土台を固められます
- 文系の方も読めます！（元文系の新聞編集担当が読みやすさをチェック）
他にも以下の記事に、連載開始に至ったストーリーなどがあります👇
核融合の先生Webサイト オリジナルの画像も
Web購読版では、新聞では掲載できないカラフルな画像を取り入れて、読者の皆さんの理解を促進します。
（例えば、次のような図）
その他にも、連載の各回に関連する記事や動画を紹介し、より理解が深まる工夫も有り！
もし、続きに興味がありましたら、以下のリンク先からご購読下さい。他の核融合専門誌よりもリーズナブルで、全15回分が880円で読めます！
👇それではここからが、2025年お年玉企画の無料配信記事です！
第2回 今、歴史の変革点
「夢」から産業競争の対象に…先進国の技術開発加速 問われる産学官連携
前回、フュージョンエネルギー（核融合発電）を巡り、新規企業の参入、研究開発、投資、そして政策強化までもが、先進国を中心に加速していると述べた。まだ実現されてはいない技術が、なぜそこまで注目を集めているのか。今回は、核融合発電を取り巻く世界の動向について紹介する。
◆ 新興企業も続々
核融合発電は長年にわたり「人類の夢の技術」と呼ばれてきた。この「夢」という言葉にはいくつかの意味合いが含まれる。1950年代には官学を中心に研究開発の波が世界に広がっていたものの、数々の物理的・技術的な壁に阻まれ、まだ実現に至っていない。そのことをもって「夢」と揶揄（やゆ）する人もいるかもしれない。
一方で、核融合発電の燃料となる重水素や三重水素が、海水やリチウムといった地球上に豊富に存在する資源から取り出せることは、無尽蔵のエネルギーという「夢」を人類にもたらす期待がある。加えて、核融合反応時に二酸化炭素を発生しないという点で、クリーンなエネルギーでもある。
2020年代に入り、揶揄される「夢」から、期待に膨らむ「夢」へと状況は変革点に差し掛かっている。核融合発電の実現に向けて挑戦するスタートアップ企業が、続々と産声を上げていることもその証左だ。
核融合にかかわる米業界団体のフュージョン・インダストリー・アソシエーション（FIA）が発行した「2024 Global Fusion Industry Report」（以下、レポート）によると、その数は先進国を中心に世界で45に上る。なぜ、このようなことが起こったのか。その背景には、世界的に生じた次のような機運の高まりがあると考えられる。
まず、ロシアのウクライナ侵攻を起点として、エネルギー安全保障の重要性が再認識されたこと。次に気候変動対策としてのカーボンニュートラルと、SDGsの重要性が高まったこと。最後に電力の自由化、そして再生可能エネルギーの大量導入により生じた需給調整電源不足の解消という文脈が挙げられる。
核融合発電は、本記事の冒頭で紹介した固有の性質により、これらの課題すべてに対して有効にアプローチできる可能性がある。
そして近年、大物投資家・大企業・ベンチャーキャピタルによる核融合スタートアップへの巨額投資が世界的に相次ぎ、技術の進展が加速している。先のレポートによれば、これまでに約71億ドル（およそ1.1兆円）が核融合産業に投資されてきた。さらには米国や英国では、核融合発電の産業化を目標とした国家戦略が策定され、自国への技術の囲い込みが始まっている。中国においては国の研究機関が中心となり、核融合発電炉建設に向けた計画とその試作が着実に進められている。今、核融合発電はその実現を待たずして、単なる研究開発の段階を超え、先進国では既に「輸出技術」と捉えられているとすら言っても過言ではない。
◆ 移りゆく主戦場
日本はこれまで、研究機関及び大学を中心に、世界でもトップレベルの核融合関連技術と研究成果を保持してきた。しかし、主戦場が官学から産業界に移りつつある今、この波に食らいつくも世界を牽引する存在とは言い難い。国際競争で負けないために、日本も産学官連携で取り組む必要があることは、2023年4月に日本の歴史上初めて策定された核融合国家戦略「フュージョンエネルギー・イノベーション戦略」でも述べられている。
そもそも日本で核融合発電のことがフュージョンエネルギーと呼ばれ始めたのは、この戦略の策定がきっかけだ。既存の原子力発電における「核分裂反応」との混同を避け、なおかつ諸外国との貿易を意識した表現とした。なお、この戦略については、30年代の核融合発電実証達成へと目標を前倒しするために、この24年8月に早くも見直される予定である。諸外国の動向を鑑みて戦略工程の加速化が必要との、高市大臣（科学技術政策担当）による決定だ。
日本の「政策」は変わってきた。次は、「製作（ものづくり）」が変わっていく番だ。「夢の技術」から国を挙げた産業競争の対象へ――。これがフュージョンエネルギーを取り巻くリアルであり、今、日本が備えなければならない理由もそこにある。
【2024年8月6日 電気新聞掲載】
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🧧核融合の先生 お年玉企画🎍
— 核融合の先生（H. Ozeki） (@fusion_teacher) December 31, 2024
今年1年、多くの方々に「核融合の先生」を注目頂きお世話になりました
電気新聞で好評連載中
「フュージョンエネルギーに備えよ」
人気回 第2回を無料公開
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